米個人所得の意味とFXへの影響、トレードへの活かし方

米国の個人消費は米GDPの約7割を占めると言われていますが、その個人消費を支えるのが米個人所得です。

米個人所得の意味を理解し、FXのトレードに活かすと勝率を上げることができるでしょう。

この記事では、米個人所得の意味とFXへの影響、トレードへの活かし方について説明します。

米個人所得の意味とFXへの影響、トレードへの活かし方

米個人所得は、米商務省が月末から4週間～5週間後に前月分を発表する経済指標で、給与や賃貸収入・利子など全ての所得を合わせた金額から社会保険料を控除し、実際に個人が受け取る所得を表します。

個人所得が増えると、車や住宅など高額な耐久財の購入が可能となり、その集計が米国経済全体の活性化、さらには世界経済全体にまで影響を与えることとなります。

米個人所得の発表時には、同時に可処分所得や貯蓄率も発表され、実際に得た所得がどの程度消費に使われ、経済活動に貢献しているかが分かります。

一人当たりの物価動向調整後の個人所得を示す実質個人所得は、物価による変動を考慮しているため、より正確に米国の景気を把握することができます。

米個人所得は個人消費や消費者信頼感と相関性があり、GDPの先行指標となります。

米個人所得が予想より高い結果だと米ドルにとって買い材料となり、予想より低い結果だと米ドルにとって売り材料となるため、それをFXトレードに活かすことができます。

米個人所得は重要な先行指標ですが、米国民の個人所得がそのまま個人消費につながるとは限らず、同時期に発表される米個人支出などと組み合わせてトレードに活かすと良いでしょう。

発表された米個人所得は、事前に発表される予測値と比較し、予測より数値が高いか低いかを見ます。

米個人所得は高い水準にありますが、アメリカ経済がインフレであること、そのインフレがしばらく続きそうであることから、所得が高いからといってそれだけで判断するのは危険です。

とはいえ、米個人所得が高いと消費に回す余裕が多くなるのは事実のため、有効にFXのトレードに活かしましょう。

消費が増えるとインフレを抑制するために米金利が上昇して円安の流れに、下落すると円高の流れになります。

米ドル円でトレードする場合、米個人所得の結果をうけて予想より数値が良いと利上げの流れになりやすいため、円安と考えて買いのポジションを持つなどの作戦を立てることができます。

米国はインフレが続き、しばらくはそのトレンドが続くことを想定しても良いですが、米大手企業のレイオフも増えているため、米個人所得の動きを注視して、トレンド変換が起こるタイミングをFXトレードで活かすと良いでしょう。

まとめ

米個人所得の意味とFXへの影響、トレードへの活かし方について見てきました。

内容をまとめると以下のようになります。

米個人所得は、米国で実際に個人が受けとる所得を示す重要な経済指標で、先行指標としてFXに活かすことができます。

所得の増加は、消費に回す資金が増えることにつながり、米国だけでなく世界経済全体の活性化にもつながることがあるため、それをトレードに活かしましょう。