FX(為替)には、明確な理由はないものの、なぜかそうなりやすい「アノマリー」という現象があります。
アノマリーには、季節ごとや取引日などにより一定の傾向が出るものがありますが、月ごとのアノマリーもあり、それを参考にトレードするかたは多いです。
この記事では、FX(為替)の6月のアノマリーと相場傾向、狙い目の通貨ペアについて説明します。
FX(為替)の6月のアノマリーと相場傾向、狙い目の通貨ペア
FX(為替)における6月のアノマリーは、他の月と比較すると相場を動かす材料に乏しく、調整局面になりやすいのが特徴です。
例えば、前の月の5月にはセルインメイというアノマリーがあり、アメリカなどで株式が売られることにより円高になりやすい傾向があります。
さらに、次の7月や8月は欧米の投資家を中心に長期休暇に入るため、いわゆる夏枯れ相場となり、円安になりやすく、時には相場が暴落することもあります。
ところが、6月はそのような明確なアノマリーはあまり見当たりません。
相場の調整のためのおとなしい値動きになることが多いです。
5月に株式が売られた影響で、アメリカの株価がそのまま下落しやすい傾向はあり、それが一つの判断材料になりそうです。
また、日本や欧米の企業で決算があることも多いため、その影響も若干あります。
しかし、最も注目すべきFX(為替)の6月のアノマリーは、アメリカ長期債です。
6月にはアメリカの30年債や10年債のチャートが天井、もしくは底になりやすいです。
特に、2024年は6月にFOMCがあり、長期にわたり続いている政策金利の利上げが利下げに転じる時期ではないかと言われています。
過去の例では、2003年6月にアメリカ10年債の利回りが3%割れ目前で底をついて回復し、それ以降は相場が急騰したことがありました。
現在はその当時とは逆の現象でインフレがアメリカを中心に続いており、6月を機に調整されて大幅にチャートが下落もしくは暴落する可能性があります。
6月にはアメリカのFOMCの前にオーストラリアのRBA、カナダのBOC、さらにFOMCの後にユーロ圏のECB、日本のBOJ、スイスのSNB、イギリスのBOEと相次いで重大な発表が控えているため、注目しましょう。
上記のうち、日本のみゼロ金利政策を続けているため、他の国の動きに引っ張られるか、逆の動きをするかも注目ポイントです。
6月に政策金利が下がると、これまでのいきすぎたインフレの反動から経済が衰退することも考えられるため、実際の消費者の家計が分かる消費者物価指数CPIも参考になります。
ここまでは、長期債を元にチャートが下落する可能性を見てきましたが、2024年のFX(為替)がここ数年と同じ傾向のアノマリーを示すと考えると、チャートは上昇する傾向が見て取れます。
6月で、FX(為替)のねらい目の通貨ペアは5月の反動で円安となりやすいことから、日本円の通貨ペアが考えられます。
特に、米ドル円は過去10年間におけるFX(為替)のチャートで陽線が出る確率が非常に高く、ここ最近の傾向も踏まえて考えると、かなり高い確率で陽線となりそうです。
6月後半にこのアノマリーは強く現れ、米ドル円だけでなくユーロ円、豪ドル円などでも同様な傾向があります。
また、株価指数もFX(為替)に影響を与えますが、6月後半は日本の株価指数である日経平均は上昇しやすく、アメリカのNYダウは逆に下落しやすいというアノマリーがあります。
通常、日経平均とNYダウは多少の違いはあっても同じようなチャートを描く傾向にありますが、それが逆になるというアノマリーをうまく活用できれば、効率よく稼げそうです。
また、そのような日経平均とNYダウとが逆の動きになるのを確認して、その後に元に戻る動きを狙ったトレードも有効です。
イギリスのポンドが6月の15日に買われやすく、26日かと27日に売られやすいというアノマリーもあり、ポンド円やポンド/カナダドルなどでその傾向が強いです。
まとめ
FX(為替)の6月のアノマリーと相場傾向、狙い目の通貨ペアについて見てきました。
内容をまとめると以下のようになります。
- 6月はアノマリーとなる材料が少ないが、アメリカの長期債には注目
- 2024年6月が大きな転換点となって相場が急落する可能性がある
- FX(為替)の6月のねらい目の通貨ペアは、米ドル円・ユーロ円・豪ドル円・ポンド円など
FX(為替)の6月のアノマリーは、チャートに大きな影響を及ぼす材料に乏しく、調整局面になりやすいです。
とはいえ、過去には6月にFX(為替)のチャートが大きく動いたことがあり、2024年6月はアメリカの30年債や10年債のチャートが天井となって、その後に大きく下落する可能性があるため注意が必要です。
それとは逆に5月に株式が売られた反動で円安となりやすいこともあり、売りと買いとが交錯するようなチャートの値動きが考えられるため、通貨ペアやトレードの時期ごとに細かい調整が必要となるでしょう。